尼崎市で押入の湿気に困っている方、湿気の原因とは？床下に原因がある？

こんにちは！街の基礎やさん尼崎店です！

押入の湿気の影響でカビ、壁紙にカビの発生や室内がジメジメするなんてことに困っていませんか？

湿気の原因は床下の環境が影響していることはご存知でしょうか？

床下の湿気の原因とは？立地や床下環境が影響している

基礎は、建物の最下部にあり、上物の荷重を地盤に伝える構造になります。
また建物の安全に支えるために、非常に重要な箇所になります。
基礎は、布基礎(連続フーチング基礎)とベタ基礎となります。

現在の新築では、ベタ基礎が採用されています。

地の湿気の影響は受けにくくなっていますが、水回りの老朽化や漏水、配管の結露なども湿気の原因です。

また住宅基礎の周りから、雨水などの吸収によりコンクリートの劣化症状のひび割れ(クラックや破損)の影響により、

ひび割れ箇所から水の浸透で、湿気を発生させるので柱や床下地など様々な木材に影響を与えます。

床の下で湿度が高く湿気がこもるとどの様な影響があるのか？

害虫や菌の繁殖をさせてしまう

害虫やカビ、菌は湿度の高い箇所を好む特性があります。
特に換気ができない、床の下で常時湿気がこもった状態になると、シロアリやカビの繁殖には最適な条件です。
最近では冷暖房効率化に伴い、気密性を優先する方も増えてきましたが、実は湿気が発生すると気密性が高いせいで湿気がこもりやすい環境に。
過去では、換気性や地盤からの湿気が影響で木材が腐るという利点から、ベタ基礎が作られましたが、
ベタ基礎だからと言って、完全に安心ていうわけではないのです。

湿気の影響はお住いに大きなダメージを与える

床の下の湿度が高い箇所、換気ができないなどの高環境で繁殖した、シロアリやカビは大きな影響を与えます。
床の下での繁殖の発見が遅れると、居住空間までも侵食していきます。
特に、押入などの床部分にカビの発生やにおいの発生や床材の老朽化の原因、壁材のカビの発生など。
その症状を改善しようとし、床材など張り替えたとしても数年で症状を繰り返すのです。

またカビなどの繁殖でダニの繁殖、カビの発生でアレルギーを発症する原因にもつながってきます。

水漏れや湿気の発生でお住いの寿命が短くなる

木造建築だけではなく、床材など木材に影響を与えるのが、木材腐朽菌(もくざいふきゅうきん)と呼ばれる菌が繁殖します。
木材腐朽菌が繁殖すると通常よりも速いスピードで木材の腐食が進行します。
通常の木材の含水率は13～20％ですが、湿気による含水率は25％を超えるとさらに木材腐朽菌が繁殖し、
腐食率が5％超えると、木材の強度は低下し、通常の強度よりも半分ほどになってしまいます。

木材の劣化だけではなく、コンクリートも上記で書いた通り水分の影響を受けるため、コンクリートの老朽化も早めます。
水分を吸収、乾燥を繰り返すとコンクリート材は内部の成分が表面に露出し強度も低下します。

床の下でこのような症状があると表面に出てくる

実際に押入や壁紙へカビや雨染みなどの影響を与えていると、床の下では劣化現象が進行している証拠でもあります。

基礎部分の木材の腐食は、お住いをズレさせる原因で水の浸透率で耐久性にも影響していく部分です。

家の傾きや開口部(押入やドア、窓)の開閉にも影響をきたし室内の傾きの原因です。

また外壁塗装を実施し間もないのに、ひび割れが発症するのは施工不良の可能性もありますが、

住宅自体の老朽化で住宅が傾き、ひび割れ、窓サッシ部分の隙間の発生など様々な原因に繋がる部分ですが、

あまり床下、基礎部分は普段目に見えない部分でもありますし、通常の大工さんや工務店では判断できません。

住宅メンテナンス診断士や耐震診断士、建築士でないとお住いの劣化現象の原因を追究するのは難しいのです。

基礎のひび割れやお住いの老朽化が進むと調査が必要？

耐震診断と聞くとどんな事を想像できますか？

耐震診断とは、お住い全体の等級を調査しお住いの耐久度数を4段階評価で危険度を表します。

倒壊しないか、倒壊するかという基準が2000年以降の建築法が改定されたことをきっかけに選定されました。

日本家屋(木造住宅)の建築法の移り変わり

日本家屋は昔は古民家から始まっておりますが、旧耐震基準という基準がありましたが、

鉄筋コンクリートという概念はなく、また耐震という概念もなく震度5ほどの地震で半壊、倒壊するといわれるほど基準が甘かったのです。

旧耐震基準では、写真のように基礎の中に鉄筋がなく、基礎のひび割れが発症や老朽化の観点で現在では建て替えを進められています。

コンクリートのひび割れの広がりは、地球の重力の負荷が関係していきます。

コンクリートは、上からの圧力(住宅の荷重)には強いのですが、横へ引っ張られる圧力には非常に弱いのです。

コンクリートの引張強度とは？

基礎コンクリートの見直し

1981年5月に無筋基礎の耐震性を危険とみなし、改定で基礎コンクリートの内部に鉄筋を入れるという義務が追加されました。

しかし、コンクリートの幅やコンクリートを作る素材に関しての配分量などは決まっておらず、当時は最新のものでしたが、

2000年の建築法改定でさらに、鉄筋やコンクリートの成分表、幅の定義、今までの布基礎ではなく、基礎全体で支えるベタ基礎が主流になりました。

基礎の改定はなぜし続けられているのか？

住宅の基礎の見直しのタイミングには、大型地震の発生が隠れております。

基本的には、大型地震の発生は100年周期なんていわれていますが、日本では震度5.6が1年で200回未満、
震度4.3が1年で400回未満、震度2.1では1年間14000回とかなり多い地震の回数なのです。

日本人は、震度3ほどではあまり気にしていないというデータもあるほど、地震への注意が低いのも事実です。

確かに、震度1，2では揺れたなと感じる程度、震度3や4、5でもパニックにはなりにくいですよね？

しかし他国では震度1.2でもかなりのパニックが発生しますし、他国では耐震性も日本よりも低いという点もあります。

地震の発生の事実はご存じでしょうか？

1993年　(平成5年)　　　　　　　北海道南西沖地震　　　　M7.8　　　死者　230人

1995年　(平成7年)　　　　　　　阪神・淡路大震災　　　　M7.3　　　死者　6.437人

2004年　(平成16年)　　　　　　　 新潟中越地震　　　 　 M6.8　　 死者　68人

2005年　(平成17年)　　　　　　　新潟西方沖地震　　 　　M7.0　　　死者　1人

2007年　(平成19年)　　　　　　　 能登半島地震　　　 　 M6.9　　　死者　1人

2007年　(平成19年)　　　　　　　新潟県中越沖地震　　　 M6.8　　　死者　15人

2008年　(平成20年)　　　　　　岩手・宮城内陸地震　　 　M7.2　　　死者　23人

2011年　(平成23年)　　　　　　　 東日本大震災　　　 　 M9.0　　　死者　18.446人

2016年　(平成28年)　　　　　　　　 熊本地震　　　 　　 M7.3　　　死者　273人(直接死50人)

2018年　(平成30年)　　　　　　　 大阪北部地震　　　 　 M6.1　　　死者　6人

2018年　(平成30年)　　　　　　北海道胆振東部地震　　　 M6.7　　　死者　43人

2021年　(令和3年)　　　　　　　 福島県沖地震　　　 M7.3　　　死者　3人

2022年　(令和4年)　　　　　　　 福島県沖地震　　　 　 M7.4　　　死者　3人

近年での地震発生を表にするとこのようになります。

実際に表にしてみると、大震災前に頻繁的に大きな地震が発生していることがわかると思います。

阪神淡路大震災から東日本大震災の開いている時間はわずか16年という事で、近年阪神・淡路大震災が発生と東日本大震災の発生と、

同じような周期だと感じれますし、南海トラフ地震の発生は約30年以内に発生が約80％～90％と引き上げられました。

実際に地震の表を確認していただいてもわかる通り、地震の発生頻度も多くなり真実味が生まれてきました。

系統を考えても前回の東日本大震災の16年後、2027年も危険なのでは？と感じるようになりました。(筆者の感想)

また耐震性を向上させた建築法ですが、やはり年数が経つと落ちていくため、耐震工事の需要が上がっています。

耐震診断の項目とは？

お住い全体を調査し、項目ごとに耐震基準を出していきます。

・屋根(小屋裏)　・間取り(家の形状)　・水回り　・周辺(立地や傾き)　・建物の外構(外壁、樋などの素材、破損)

・床下(木材の腐食、シロアリ(害虫被害)、湿気、筋交いの有無)　・基礎(鉄筋の有無、ひび割れや破損、コンクリートの強度)

と耐震に対する項目は多くあります。

阪神・淡路大震災での倒壊、半壊理由が上記の経年劣化や耐震基準の低下によるものです。

その中でも、倒壊を間逃れた住宅は、耐震工事を施していた住宅が3割も存在していたのです。

そのため、地震に対する対策として耐震診断を検討している方が多くいらっしゃいます。

耐震診断の基礎知識

耐震診断では、診断の段階が存在します。

まず初めに、お住い全体の目視や打診での調査。

耐震工事をすると決めたら、外壁など解体しながらの調査。

その調査で耐震基準に基づき、耐震工事の企画書を作成し、工事を実施します。

耐震の基準は4段階。それらをわかりやすく説明していきます。

住宅メンテナンス診断士や耐震診断士って何なの？

診断士は住宅に関わり、お住いの今後の劣化の進行を考え工事をご提案したりするのですが、

その際に、床下や基礎、外壁などを目視、打診などを計測し調査し劣化箇所を写真に収めてお客様にご説明する役割があります。

中古物件などの事前調査、リフォーム時に今後の経過をしっかりと判断しその時に最善なリフォームする為にはしっかりとした調査が必要です。

しかし、現在インターネットが普及しリフォーム業者を紹介してくれるサイトもあり、業者を知らない人達には人気のサイトとなります。

相見積もりサイトを使用する際の注意点

実際に大手の業者や様々な業者を紹介され、お悩みの箇所のリフォームのご提案をされます。

またお客様の中には、最安値で施工出来たらいいなと考える方が多くいらっしゃいます。

しかし、お住い全体を考え今後の想定をしていないため、あちこちで劣化現象が発症し次々工事しないといけない状態や

耐震性やお住い自体が劣化の進行の原因がわからず、外観(水回りや外壁など)が綺麗にされるケースも少なくありません。

なぜリフォームするのか？設備の不満や老朽化などが思い浮かびますが、安心して住める住宅が基盤にありますよね？

家を長持ちさせたいなら、家の状況を知ろう

上記でもあった通り、カビの繁殖などは違う箇所に原因があったりします。

室内の湿気よりも、床の下での湿気の発生原因は何なのか？水回りの水漏れ？地の湿気？などの原因を解消しなければ、

外観をリフォームしても、数年で再度劣化していくのです。

そのため住宅の劣化を把握し何が劣化の原因なのかをよく調べてくれる業者に頼んだ方がいいのは事実です。
※しかし相性の悪い業者や、施工実績などの信憑性も加味し施工業者を選定しましょう。

施工業者での判断材料とは？

・希望するリフォーム内容と同様の施工実績があるか？

・質問に対して的確な説明、提案してくれるか？(わかりやすく、専門用語などを乱用していないか)

・アフターフォローや保証はされるのか？

・担当との相性はいいのか？

相見積もりする場合は、3社～5社くらい紹介され調査、提案されお見積り作成で時間がかかります。

その際に、お客様自身がネットでいいので、様々な情報で知識を付け提案内容であったりどこまで家に対して調査してくれるのか？

と金額だけではなく、様々な観点から選定していただけたらと思います。

※中には悪徳業者やずさんな工事をする業者もいてます。
その業者を選定しないように、情報を入れ大手だから、金額が安いからと泣き寝入りする人も少なくありません。